ブランド認知度調査とは?方法とポイント・注意点ついて解説

20 2024.05

アンケート活用事例

ブランド認知度調査とは、ブランドがどの程度市場に浸透しているかを確認する調査です。

市場のコモデティ化が進む中で、ブランド力が高いと競争力が高まり、顧客ロイヤルティの向上やLTV(顧客生涯価値)の最大化などにつながることから、安定した収益基盤の構築を期待できます。企業が成長するにはブランド力の強化が必須といえ、ブランド認知度調査により自社のブランドポジションを確認しながら対策を打つことは、重要なマーケティング戦略となるでしょう。

本記事では、ブランド認知度調査の活用法や重視される指標、実査の注意点、アンケート項目例などを解説します。
ブランド認知度調査とは?

ブランド認知度調査とは?

ブランド認知度調査とは、特定のブランドが世間や市場においてどのぐらい浸透しているかを調べる調査です。

ブランドの認知度がわかれば市場におけるポジションを把握できるほか、マーケティング活動の改善点を可視化できるため、ブランド価値の向上や競争力の強化など、効果的なブランディング戦略の実現が可能となります。

ブランド認知度調査はブランドがどれだけ知られているかを確認することが目的であるため、大量のデータを集められる定量調査を行うのが一般的です。また調査設計では、できるだけ回答者に偏りが出ないようにすることが、データの精度を高めるポイントとなります。

ブランド認知度調査を活用するには?

ブランド認知度調査は、主にマーケティング戦略の策定やマーケティング施策の効果測定などに用いられます。以下で詳しく解説します。
マーケティング戦略の策定
ブランド認知度調査を行うことで、市場における占有率やポジションを把握できます。性、年代、職業といった属性別の認知分析や競合との比較などにより、自社ブランドの強み・弱みが明確になるでしょう。

またブランドの認知経路や購入意向など詳細なデータ収集することで、より精度の高いブランディング戦略やブランドリフトのためのマーケティング戦略策定に役立てられます。

マーケティング施策の効果確認
ブランド認知度調査によりマーケティング施策の効果を可視化できるため、次のアクションへと活かしやすくなります。たとえばキャンペーン前後で調査を行い、キャンペーン後に認知度が上がっていれば、成功要因を次期施策へ反映できるでしょう。仮に認知度が下がっても失敗要因を課題として認識できるため、迅速な対処が可能となります。

また定期的に認知度や効果をモニタリングすると、長期的なブランディング戦略に活用できます。

ブランド認知度調査を実施するには?

ブランド認知度調査は定量調査で行うのが一般的で、その手法としてはインターネットリサーチ、郵送調査、電話調査、街頭調査などが挙げられます。

現在ではスピーディに回答を集められ低コストで実施できるインターネットリサーチが主流ですが、ブランドや商材によってはオンライン調査が向かない場合もあります。たとえば、エリアを限定して行う場合や高齢層向けの商材の認知度調査などは、別の手法にするかインターネットリサーチとの組み合わせが必要となるでしょう。

ネットリサーチとは?実施の流れやメリット・デメリットについて解説

また調査は自社で行うパターンと、調査会社に委託して実施する方法があります。それぞれの実査方法やメリットは以下の通りです。
自社で実施する
ブランド認知度調査は回答者を数多く集める必要があるため、自社で実施する場合はモニターを保有している調査会社の、セルフでインターネットリサーチを行えるサービス(セルフ型ネットリサーチ)を活用するとよいでしょう。

セルフ型ネットリサーチでは、実査は調査会社のサービスを利用するものの調査票の作成や集計・分析は自社で行うため、自社のニーズに適した情報を集めることができコストを抑えられるメリットがあります。また機密情報の流出を防ぎ、自社にノウハウが蓄積するのも魅力といえるでしょう。

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調査会社に委託する
自社に調査のノウハウやリソースが不足している場合は、調査会社に依頼する方法もあります。設問設計や集計・分析も全て任せられるため、手間をかけずにさまざまな調査を行えます。

また調査会社は専門的な知識やノウハウを有しているため、質の高いサービスを利用できます。自社が求める精度の高い情報やデータをスピーディに入手できるでしょう。
ブランド認知度調査の指標とは?

ブランド認知度調査の指標とは?

ブランド認知度調査では、主に「純粋想起率」と「助成想起率」の2つの指標を用います。詳しく解説しましょう。

純粋想起率

純粋想起率とは、回答者に選択肢やヒントを与えずに思いつくまま答えてもらった回答率で、「再生知名率」ともいいます。たとえば、「ノンアルコールビールといえば、どの銘柄を思い浮かべますか?」などが、純粋想起を導く設問となります。また純粋想起の中でも一番先に挙がった銘柄を、トップオブマインド(第一想起)といいます。

純粋想起率が高いということは記憶に深く定着していると考えられ、購買時の銘柄選択への影響度が大きいとされています。

助成想起率

助成想起率とは、いくつかの選択肢を提示するなどのヒントを与えた際の回答率のことで、「再認知名率」ともいいます。たとえば選択肢を提示しながら、「知っているノンアルコールビールの銘柄を全て選んでください。」と聞きます。

純粋想起率よりは購買時の影響度が低いとされているものの、日用品や消耗品など比較的消費者のこだわりが少なく気軽に選ぶ製品は、助成想起率が    高い方が購買につながりやすいとされています。
ブランド認知度調査の具体設計方法と設問例

ブランド認知度調査の具体設計方法と設問例

ブランド認知度調査を具体的に実施するには、できるだけ回答者に偏りが出ないようにするほか、適切な設問順にする、定期的に実施して推移を把握しながらPDCAを回していくなど、注意したいポイントがあります。

ブランド認知度調査を実施する際の注意点やアンケートの具体的な設計方法、設問例については、以下のページでご紹介しています。聴きたい項目に応じて活用できるテンプレートも複数ご用意していますので、アレンジしてご活用ください。

ブランドの認知状況が知りたい

まとめ

ブランド認知度調査とは市場におけるブランドの浸透度を確認する調査で、主にマーケティング施策効果の確認やマーケティング戦略策定時に活用できます。

ブランド認知度調査を実施するには、自社で対応する場合と調査会社に依頼する方法があります。自社で行う場合は、調査会社が提供するサービスで数多くのモニターを利用できる「セルフ型ネットリサーチ」をおすすめします。

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