経営、ビジネスのデジタル転回の必要性
この原稿を書いている2021年4月下旬、東京ほかに3回目の緊急事態宣言が出され、いまだ先行きの不透明なコロナ禍ですが、経営・マーケティング的な面では少なくとも１つの点で、対応すべきことははっきりしているといっていいでしょう。
ビジネスと消費者行動に対するコロナ禍の影響については、この間非常にたくさんの研究・リサーチが行われ、おおむねどのレポートでも「経営、ビジネスのデジタル転回」の必要性については共通した認識となっています。
実際、消費者/ユーザー側のデジタル転回、例えば映像・オーディオ等のサブスクリプションサービスの利用、オンライン通販の利用、リモート・ワークとビデオ会議システム、ビデオ通話のプライベートでの利用などなどは、コロナ禍が後押しし急速に進展しました。
多くの企業で、経営全般においてもマーケティング分野においても、デジタル・トランスフォーメーション(DX)のための戦略転換と対応が緊急課題になっていると思います。
ビジネスと消費者行動に対するコロナ禍の影響については、この間非常にたくさんの研究・リサーチが行われ、おおむねどのレポートでも「経営、ビジネスのデジタル転回」の必要性については共通した認識となっています。
実際、消費者/ユーザー側のデジタル転回、例えば映像・オーディオ等のサブスクリプションサービスの利用、オンライン通販の利用、リモート・ワークとビデオ会議システム、ビデオ通話のプライベートでの利用などなどは、コロナ禍が後押しし急速に進展しました。
多くの企業で、経営全般においてもマーケティング分野においても、デジタル・トランスフォーメーション(DX)のための戦略転換と対応が緊急課題になっていると思います。
DX化に関するレポート紹介
DELOITTE
DELOITTEはDXに関して企業の経営者にアンケートを行い、DXと財務的パフォーマンスの関係を明らかにしています。レポートでは、現在大きく７つの経営上のデジタル転回があり、そのうち特に「データ活用」と「ワークフローのIT化」の成熟が、その企業の財務成績向上に寄与するとしています。
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FUJITSU
FUJITSUは、やはり世界のビジネスリーダーに対するアンケートから、企業が社会に価値を提供していくためには、デジタル・トランスフォーメーション(DX)が鍵になっている、という趨勢についてまとめています。
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McKinsey
McKinseyは国際比較から日本企業のデジタル転回の遅れを明らかにし、DXが緊急課題であるというレポートを出しています。
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リサーチ業界とDXの今後
cocoaをはじめコロナ対応のために省庁が作成したシステムの使えなさは、失望とともにひんぱんに報道されていますが、実際日本の生活者としてみると、役所だけではなく、企業のデジタルのサービスも負けず劣らずひどいものがたくさんあります。
卑近な話で恐縮ですが、最近転居の際に手続きのインターフェイス・対応のあまりのひどさにかんしゃくを起こし、利用していたインターネットプロバイダーをスイッチし、全てのサービスを解約しました（「出禁」にしました）。そういうわけで企業・サービスのDX推進必要性については消費者としての実感があります！
あらゆるデジタル・トランスフォーメーションの局面で、消費者/ユーザー視点のリサーチやデータに基づいてサービス・ロジックの設計や質の検証がなされることが必須だと思われ、今後リサーチ業界はやることが多くなりそうです。
卑近な話で恐縮ですが、最近転居の際に手続きのインターフェイス・対応のあまりのひどさにかんしゃくを起こし、利用していたインターネットプロバイダーをスイッチし、全てのサービスを解約しました（「出禁」にしました）。そういうわけで企業・サービスのDX推進必要性については消費者としての実感があります！
あらゆるデジタル・トランスフォーメーションの局面で、消費者/ユーザー視点のリサーチやデータに基づいてサービス・ロジックの設計や質の検証がなされることが必須だと思われ、今後リサーチ業界はやることが多くなりそうです。
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